ここでは、組織開発コンサル会社・日本経営について、特徴やコンサル事例などをご紹介します。「どの会社に頼めば良いか分からない」とお悩みの担当者様は、ぜひ参考にしてください。
日本経営は、1967年に税理士事務所としてスタート後、時代のニーズに合わせた的確な戦略のもとにビジネスを拡大。業界で大きな存在感を持つまでに成長したコンサルティングファームです。大阪を拠点に、東京・福岡・札幌・愛媛に支社を展開。国や自治体などの行政機関からも調査研究を委託されるなど、厚い信頼を獲得しています。
日本経営の大きな特徴は、医療機関・介護施設に特化したコンサルティングサービスを提供している点です。「戦略や目標に対して実践が伴っていない」「管理職のリーダーシップが足りない」「組織の雰囲気が悪い」「将来に備えて今の組織を変えたい」といった悩み・課題解決を、専門家を集結させた「プロフェッショナル集団」が丁寧にサポートしています。
リーダーシップ開発、当事者意識向上、相互信頼の質向上、ビジョン設計、ファシリテート（対話の場の支援）、コーチングなど、多方面からの組織開発を支援。経営層の世代交代に伴う経営幹部の意識変容支援や、組織の停滞ムードを脱却するための経営幹部・管理職の意識改革支援、企業としての未来構想作り（シナリオプランニング）支援、次期経営幹部を育成するためのリーダーシップ開発支援など、さまざまな支援実績があります。
初めて組織開発コンサルを検討するなら実績・事例のある会社が安心
一口に組織開発コンサルといっても、サービス内容や提案力は企業によって大きく異なります。初めての利用なら特に、「どう選んで良いか分からない」とお悩みの方も多いでしょう。
おすすめなのが、実績・事例のある会社を選ぶこと。多くの企業に選ばれている会社なら、高品質なサービスを期待できるでしょう。
こちらのページでは、編集部が厳選した事例と実績豊富な組織開発コンサルをご紹介しているので、ぜひチェックしてみてください。
経営の先行きが見えない状況下で組織に必要なのは、「リーダーシップの発達（意識の高次化）」と、「組織の一枚岩化」です。経営幹部・管理監督職の意識変容により、相互信頼・組織力を高めるコンサルティングを行っています。
51問のアンケートに回答するだけで、そのチームの状態を診断し、チームパフォーマンス向上のためのポイントを提示してくれるチーム診断ツール「NaviLight（ナビライト）」を提供しています。診断結果を活かしたリーダー向けのチームパフォーマンス向上研修も行っています。
企業トップ方針、戦略・計画、役割・権限、実行プロセスなどを踏まえ、それに沿った人事制度を構築。賃金法定ルールを整えるためだけでなく、社員のパフォーマンス・会社業績の向上、そして総合的な企業成長を促進させるための人事制度（等級、評価、賃金制度）を構築しています。
数年後に経営者の交代を考えているA社で、新トップのための組織を創るため、現場の意識改革をサポートしました。経営層に対するエグゼクティブコーチングや、経営層を支えるためのコアチームの編成、コアチームが主体となったビジョンを浸透するための場づくりなどを実施。経営者が覚悟を決めるとともに、右腕となる頼もしいリーダーを育てることができました。また、コアチームが主体となって組織全体に働きかける流れを作ることができました。
公式サイトに記載がありませんでした。
