ここでは、組織開発を手がけている野村総合研究所について、特徴やコンサル事例などをご紹介します。「どの会社に頼めば良いか分からない」とお悩みの担当者様は、ぜひ参考にしてください。
野村総合研究所は、民間シンクタンクである野村総合研究所と、野村コンピュータシステムの合併によって生まれた企業です。「コンサルティング」「金融ITソリューション」「産業ITソリューション」「IT基盤サービス」の4つの事業を展開しており、国内のみならず、中国、タイ、インド、米国、欧州など広くグローバル地域でもサービスを提供しています。
コンサルティングでは、長年蓄積した知識やノウハウ、そしてシンクタンクとして培ってきたリサーチ力をベースに、顧客の実益までコミットするコンサルティングを行っています。それぞれの専門領域を持つ経営コンサルタントが、プロジェクトごとにチームを編成し、連携、あるいは「知のぶつけ合い」を行いながら、高い付加価値を提供しています。
これまで5,000※を超える対象領域において、2万件以上※のプロジェクトを実施。幅広い産業分野の企業で経営戦略、事業戦略、組織・人事改革、業務改革、顧客のグローバル化支援などを行ってきただけでなく、政府・官公庁に向けての政策提言、行政改革まで、実績豊富です。
特に、企業の合従連衡・提携・買収や異分野へのビジネス参入など、業種を超えたプロジェクトに強みを持っています。
初めて組織開発コンサルを検討するなら実績・事例のある会社が安心
一口に組織開発コンサルといっても、サービス内容や提案力は企業によって大きく異なります。初めての利用なら特に、「どう選んで良いか分からない」とお悩みの方も多いでしょう。
おすすめなのが、実績・事例のある会社を選ぶこと。多くの企業に選ばれている会社なら、高品質なサービスを期待できるでしょう。
こちらのページでは、編集部が厳選した事例と実績豊富な組織開発コンサルをご紹介しているので、ぜひチェックしてみてください。
会社統合に伴う人事制度設計や会社分割に伴う人事対応などを通して、ハード面だけでなく、人の意識・行動、文化や価値観の融合、創造というソフト面のマネジメント課題の解決もサポートしています。
「役割・職務基準の賃金体系／グローバルグレーディング」「グループ内の人材流動化」「ポスティング型の人材調達」などを行い、海外で事業拡大を進める日本企業の人的資源配分の最適化を支援しています。
会社法改正や今般のコーポレートガバナンス・コード適用といった企業経営を取り組み巻く転換期に、役員評価・報酬制度改革、サクセッションプラン導入等を通して、企業のガバナンス改革を支援しています。
1990年代から、中国事業を積極的に展開してきた味の素株式会社で、中国における味の素の「現地化」をサポート。組織にかかわる人たちが会話を重ねながら一緒に練り上げていくプロセスを大切に、「中国人が主人公となる人事制度」づくりを行いました。結果、中国人社員の幹部登用が進み、人事制度も順調に機能しています。
中国で事業を拡大させてきたYKKでは、今後も成長しながら安定した収益を上げていくには「日本人駐在員に頼ったマネジメント体制では限界がある」として、経営現地化を目指していました。新しい人事の仕組や行動準則を策定した上で、幹部研修のコース設計を任されたのが野村総合研究所です。研修は現在も継続しており、経営現地化の取り組みは着実に成果を上げています。
内藤 琢磨氏
慶応義塾大学商学部を卒業後、千代田生命保険相互会社や朝日アーサーアンダーセンなどで経験を積み、2002年8月に野村総合研究所にジョイン。
人材マネジメント改革、人事制度設計、人材育成体系構築、マネジメント教育トレーニング、雇用調整実施支援を専門に、グローバル製造業の組織風土改革（WAY浸透）支援や 航空会社の価値観・行動規範浸透支援など多くの実績を重ねています。
