ここでは、組織開発コンサルを手がける公益財団法人日本生産性本部について、特徴やコンサル事例などをご紹介します。「どの会社に頼めば良いか分からない」とお悩みの担当者様は、ぜひ参考にしてください。
日本生産性本部は、「生産性向上対策について」の閣議決定に基づき設立された民間団体で、企業の経営コンサルティング・人材育成を行っています。コンサルタントの人材育成にも注力しており、経営コンサルタント、キャリアコンサルタント、賃金管理士など各種養成講座を提供。北海道から九州・沖縄まで各地に拠点を展開し、全国の組織と連携しながら、生産性向上に資する組織開発アプローチを提案しています。
どんなに優秀な社員がいても、メンバーとの関係性や組織の環境が悪くては、企業としての成長は見込めません。日本生産本部では、組織診断サービスや組織開発のプロセス・コンサルテーション、組織開発の研修・セミナーなどを通して、「人材」だけでなく、個々の能力や発想を組み合わせて創造的な成果に結びつける、「組織」全体を育成する取り組みをサポートしています。
日本生産性本部の活動内容は非常に幅広く、調査・研究・政策提言や、情報媒体の発行なども行っています。また、アジア・アフリカ・南米で生産性運動の普及に努める各国生産性本部の組織強化も実施。専門家を派遣して現地産業人材の育成を行い、コンサルティング活動を行うなど、日本企業の開発途上国への進出支援も行っています。
初めて組織開発コンサルを検討するなら実績・事例のある会社が安心
一口に組織開発コンサルといっても、サービス内容や提案力は企業によって大きく異なります。初めての利用なら特に、「どう選んで良いか分からない」とお悩みの方も多いでしょう。
おすすめなのが、実績・事例のある会社を選ぶこと。多くの企業に選ばれている会社なら、高品質なサービスを期待できるでしょう。
こちらのページでは、編集部が厳選した事例と実績豊富な組織開発コンサルをご紹介しているので、ぜひチェックしてみてください。
「人間尊重」の精神ベースに、人と組織の変革に関わる改善・改革をサポート。企業の環境に合わせて、組織にとって適切な制度・適切な運用を支援しています。個人と組織、組織と組織の関係性を高め、チームパフォーマンスの向上を実現してくれます。
メンバー同士が互いに関わり合い、相乗効果を生み出せるような組織づくりを行うコンサルティングサービスです。 企業ごとに異なる組織像を明確にすることからはじめ、その実現に向けた施策を、クライエントとコンサルタントが協同で考えながら実行していきます。
「今の人事制度が適切なのか？」「従業員の評価はどうしたらいいのか？」といった課題を持つ企業に対して、日本生産性本部の経営コンサルタントが組織・人事管理を「総合的に」「短期間で」「低コストで」診断。課題を明確にし、解決策の方向性も提示してくれます。
時代の流れに対応して、団体客から個人客へのシフトを検討していた「ゆのごう美春閣」。危機感はあったものの、何から手を付けたらいいかわからない状態でした。そこで、自分たちの強みをもう一度見直し、「三世代家族」というターゲットに注目。蓄積していたノウハウを三世代の「おもてなしシナリオ」として体系化し、従業員全体で共有化することで、個人客へシフトし、売上を着実に伸ばしています。
長時間勤務の是正に踏み切った三井住友海上火災保険で、働き方改革の重要性を啓発するために、ラインの部課長1,000人を8回に分け、1泊2日のマネジメント研修を実施。「A」アサインメント、「B」バイアスフリー、「Ｃ」コミュニケーション、「Ｄ」ダイバーシティ＆インクルージョンを重視する、独自の「ABCDフレームワーク」の考え方の浸透を図りました。
元井 弘氏
関西学院大学法学部卒業後、大手物流会社に勤務。1976年に日本生産性本部「経営コンサルタント養成講座」を終了後、経営コンサルタントとして40有余年各種事業体の経営コンサルティング、人材育成に当たり、現在、日本生産性本部 代表経営コンサルタント。長年にわたって、企業と共に歩むコンサルティングを続けています。
