ここでは、日本総合研究所の組織開発コンサルについて、特徴やコンサル内容などをご紹介します。「どの会社に頼めば良いか分からない」とお悩みの担当者様は、ぜひ参考にしてください。
日本総合研究所は、三井住友フィナンシャルグループ（SMFG）の中核企業であり、システムインテグレーション（SI）、コンサルティング、シンクタンクの3つの機能を有する総合コンサルティングファームです。1969年の設立以来培ってきた豊富な経験と先端の経営手法、さらにアジアを中心とした世界各国のネットワークを駆使して、ユニークかつ実効性のある解決策を提供しています。公官庁への政策提言など、公的機関の業務実績も豊富です。
組織開発と人材開発を、企業を成長させる両輪と捉え、全社的な組織風土改革や変革のための体系づくりから、個々の教育訓練・能力開発のためのワークショップ・研修まで、幅広くサービスを提供しています。その時だけの取り組みではなく、持続可能な改善サイクルを組織の中に定着させることを目指して支援しているのが特徴です。
組織・人事戦略の構築をはじめ、人事制度の設計、HRテクノロジーを活用した人材業務サポート、ダイバーシティ・マネジメント、グローバル人材マネジメント、働き方改革、組織・人材開発、組織診断サーベイ、役員報酬・コーポレートガバナンスの適切な設計など、さまざまなメニューで多角的な組織開発をサポート。ハイレベルな対応力と豊富な経験に裏打ちされた実行力で、調査・制度設計から導入・運用、定着化まで、一貫して支援しています。
初めて組織開発コンサルを検討するなら実績・事例のある会社が安心
一口に組織開発コンサルといっても、サービス内容や提案力は企業によって大きく異なります。初めての利用なら特に、「どう選んで良いか分からない」とお悩みの方も多いでしょう。
おすすめなのが、実績・事例のある会社を選ぶこと。多くの企業に選ばれている会社なら、高品質なサービスを期待できるでしょう。
こちらのページでは、編集部が厳選した事例と実績豊富な組織開発コンサルをご紹介しているので、ぜひチェックしてみてください。
人事制度全般の納得感を高めるために、考課者研修を企画、実施。運用まで支援しています。公平な人事考課を実施できる管理者を育成するだけでなく、考課者研修を実施していることで、社内に納得感・安心感を生み出すことも目的としたメニューです。
人材を活性化させ戦力化できるかどうかは、企業経営を大きく左右する課題です。日本総研では、教育訓練や能力開発を体系的、効果的に実施するとともに、一人ひとりのキャリア開発とモチベーションの向上に向けて、トータルプログラムを提供しています。
組織の変革＝新しいものを取り入れることだけではありません。企業として本質的に変わるためには、組織風土の改革が重要です。日本総研では、一般的に3年程度の時間をかけて組織風土改革を実施。戦略立案から実行まで一貫してクライアントと伴走し、改革を支援します。
公式サイトに記載がありませんでした。
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